動画広告はユーザーに徐々に定着!?オプトがYouTube動画広告に関するユーザー調査を実施
オプトが「動画視聴行動調査2015」を実施し、その結果を2月4日に公表した。
近年動画広告ビジネスに注力している同社が、昨年に続き動画に関するユーザー調査結果を発表した。
調査は、15～69歳の男女1200人を対象にアンケート調査で実施された。
調査結果のトピックスは以下のとおり。
《 トピックス 》
1 年末年始の動画視聴行動
| ■ | この年末年始に動画サイトで視聴した動画の分野：トップは「ミュージックビデオ」（44％）、昨年同時期より12ポイント増加 |
| ■ | 「面白動画」「お笑い」（各23％）もそれぞれ昨年より3～4ポイント増加 |
| ■ | テレビを見ながら情報端末を利用する＜ながら視聴＞は61％が実施 |
| ■ | ＜ながら視聴＞行動の中心は『検索・ニュース閲読』と『メール・SNS』 |
2 動画広告の視聴
| ■ | 動画広告を「最後まで見たことがある」人は30％、昨年より9ポイント増 |
| ■ | 動画広告を「毎回スキップしている」人は10ポイント減少 |
| ■ | 「ＴＶＣＭでは見られない面白いものが流れるので積極的に視聴したい」「ついつい見てしまう」「ＴＶＣＭより面白いと思う」が昨年より増加 |
動画広告の視聴経験は、堅調に増加しており、また完全視聴数も同様に増加傾向がみてとれる。
一方で、動画広告視聴後の行動に関しては、前回と大きな変化は見てとることが出来ない。
動画広告に対する態度については、スキップできるのであればしたいとう考えを持つユーザーが依然として大半を占めているが、「毎回スキップしている」という回答者の割合は、前回調査から10ポイント減少（前回69％、今回59％）しており、動画広告が受け入れられる風潮が徐々に広まりつつあると読み解くこともできよう。
ABOUT 野下 智之
ExchangeWire Japan 編集長
慶応義塾大学経済学部卒。
外資系消費財メーカーを経て、2006年に調査・コンサルティング会社シード・プランニングに入社。
国内外のインターネット広告業界をはじめとするデジタル領域の市場・サービスの調査研究を担当し、関連する調査レポートを多数企画・発刊。
2016年4月にデジタル領域を対象とする市場・サービス評価をおこなう調査会社 株式会社デジタルインファクトを設立。
2021年1月に、行政DXをテーマにしたWeb情報媒体「デジタル行政」の立ち上げをリード。
