広告会社インターパブリック・グループ 傘下の米マグナグローバルは12月4日、2013年のグローバル広告市場予測を発表し、デジタルメディアの収益は13．5％増の見込みで、そのうち従来のバナーやスポンサー広告は 6%増と低迷するが、オンライン動画、モバイルおよび有料検索は 14%増と堅調な成長が見込めるとの見通しを示した。

2014 年以降オンライン広告は DSP を利用した RTB 取引(リアルタイム入札)の開発が進み、より安価になることにより市場拡大が予測され、2017 年には米国におけるオンライン広告の 43%が DSP を 利用したプログラマティックなバイイング（データに基づく自動的な広告枠買い付け）に切り替わる調査結果をだしている。

グローバル・フォーキャストの EVP およびディレクターのヴィンセント・レタング氏は、今後タブレットの低価格化が進み、モバイルメディアの位置づけが加速度的に変化すると指摘。事実、世界的にモバイル広告費は既に60億ドル（約4,908億円）におよび、デジタル広告の6％、広告費全体の1％にのぼっている。2017年には、グローバルなモバイル広告市場規模は240億ドル（約1兆9,632億円）になり、デジタル広告の14％、総広告費の4％になると予測している。

ABOUT 大山　忍

ExchangeWire Japan　編集長

米国大学卒業。外資系企業を経て2000年にネット広告効果測定ツールを提供するベンチャーに創業メンバーとして参画。その後、バリューコマース株式会社と合併。
2007年1月にオムニチュア株式会社（現Adobe）に参加、コンサルティングサービスを立ち上げる。ビジネスコンサルタントとして米国のベスト プラクティスを日本の課題やニーズに合わせて提供、ウェブ解析やガバナンス（データ主導の組織・仕組化）に関する執筆・講演を行う。