広告主の間では現在、広告配信に伴う環境負荷への関心が高まりつつあります。ただし、デジタル広告に関わる二酸化炭素排出量を把握するのは容易ではありません。広告の制作から配信に至るまでの過程で排出される総量を算出する必要があるのです。

算出後は、排出量の削減という課題が待ち受けています。2022年には、この課題に取り組む広告代理店が徐々に増えていくでしょう。短期的な観点としては、広告主や広告代理店が排出量を削減できる方法が主に二つあります。

まずは広告の制作から配信に至るまでの過程を簡略化することで技術スタックを最小限に留めるというものです。接続先が限定的であればレポーティング作業が簡略化され、間接的な排出量も削減されます。

もう一つは、データロードを最小限にするということが考えられます。短尺の動画広告であればデータ容量は少なく、さらには広告のフォーマットやデータ圧縮比によっても状況は変わり得ます。つまり広告のアセットを最適化することで、ユーザー体験を向上させるだけでなく、広告の配信に伴う環境負荷と電力消費を抑制し、広告を受信する端末の耐久年数をも延ばすことができるのです。

さらに言えば、消費者の高い関心を集める広告であれば、それほど多くの配信回数を必要としないので、結果的に環境負荷は減ります。デジタル広告業界には、デジタル広告に関わる二酸化炭素排出量を正確かつ効率的に把握し、対策を実施するための基準を策定することが求められています。消費者が広告に対して示す関心度の高さを計測する枠組みが整備されれば、広告主はエンゲージメントの高い広告コンテンツを、環境に配慮した形式で配信することが可能になるのです。

ABOUT キャロリン・ ユゴネン

Teads
Global VP Research & Insights
1996年にMédiamétrie（メディアメトリエ）にてマルチメディア部門の研究責任者としてキャリアを開始。その後、アイルランドのAcNielsen(ニールセン)で監査パネルの責任者を務めた後、Aegis Mediaグループでデジタル領域の調査やデジタル戦略設計を担当し、Teads Franceのマーケティングヘッドを経て現職。Cahier de Tendances Digitales(仏・トレンドブック)ではデジタル広告、ビデオやソーシャルメディアの有効性についての研究を発表。Audencia Business School修了。