直近の動画広告シーン：Yahoo! JAPAN、動画制作会社Viibarと共同で、動画コンテンツ制作込の広告プラン提供開始
広告テクノロジー業界を定点観測するExchangeWire編集部が、直近の動画広告関連トピックについて、注目すべきものをピックアップしてお届けする。
メタップス、スマホ動画広告とテレビCMの効果を 統合的に分析できる「Metaps Video Analytics」の提供を開始
メタップスは、 スマートフォン 向け動画広告とテレビCMの効果を統合的に分析できる「Metaps Video Analytics」の提供を開始した。
主要な動画メディアへの配信データを１つの管理画面で統合的に管理することが可能な“動画広告の効果分析”、動画広告とテレビCMの効果を１つの管理画面で統合的に分析することが可能な“TVCMとの統合分析”、ほか、“人気動画の統計情報”、“ネット上の口コミ分析”などが特徴とのこと。サービス概要・機能に関してはこちらで紹介されている。
アイモバイル、スマートフォンに特化した動画広告プラットフォーム「maio」の提供を開始
ディスプレイ広告やテキスト広告のアドネットワーク事業者のアイモバイルは、動画広告領域に進出することを発表した。（
PDF）
自社の動画広告プラットフォーム「maio」を皮切りに動画広告プラットフォーム領域に乗り出す。
TubeMogul、動画広告のPMP機能を活用し、複数の動画広告媒体・ネットワークとの接続を開始
オンライン動画DSPグローバル大手TubeMogulの日本法人チューブモーグルは、プライベートマーケットプレイス（以降PMP）機能を活用し、複数のプレミアム媒体やネットワークとの接続を開始したことを公表した。
Facebook、100％視聴完了課金型動画広告の提供を開始
広告主からの要望に応え、Facebookはユーザーの完全視聴に対して課金する動画広告の提供を開始することをブログ上で公表した。また同時にサードパーティーアナリティクスツールベンダーのMoatと提携、同社がFacebook動画広告分析ツールの提供を開始する。（英語）
3Minute、OPEN8とスマートフォン向け動画事業で業務提携を開始
3Minuteと、OPEN8がスマートフォン向け動画事業において業務提携を行なうことを公表した。
業務提携の第一弾として、スマートフォン向けソーシャル動画ネイティブアドのサービス「OPEN3」をリリースする。
Twitter、ビデオアプリカードの販売を開始
Twitterが、モバイルアプリ上で動画を扱うことができる広告「ビデオアプリカード」の提供を開始したことを、公表した。
CyberZ、韓国CJ E＆Mと動画プロモーション領域における業務提携に合意、韓国での動画プロモーション事業を強化
CyberZは、韓国大手コンテンツ企業CJ E＆Mと動画プロモーション領域における業務提携を締結した。
CJ E＆Mは、韓国で動画のMCN事業を行っており、抱えている動画クリエイター数は500名を超える。同社との提携により、韓国においてもYouTubeなどでの動画プロモーションの強化を図る。
動画広告アドネットワークアップベイダー、Syn．ホールディングスの連結子会社に
スマートフォン向けの動画広告アドネットワークAppVadorを運営するアップベイダーが、9月30日付でKDDIグループでスケールアウトやメディア企業を傘下に置くSyn．ホールディングスの連結子会社となったことを公表した。
新体制では、現代表取締役社長の佐野宏英氏が引き続き現職において経営を担う。
サイバーエージェント アドテクスタジオ、Gunosyと動画広告アドネットワークの共同開発に向け業務提携を公表
サイバーエージェント アドテクスタジオが、広告事業においてグノシーとの業務提携を公表した。提携内容には、2016年春に向けた動画広告アドネットワークの共同開発も含まれている。
Yahoo! JAPAN、動画制作会社Viibarと共同で、動画コンテンツ制作込の広告プラン提供開始
Yahoo!JAPANは、今年5月に資本業務提携をした動画制作会社Viibarと共同で、動画制作込の広告プランの提供を開始した。
広告商品名は「BrandArticle Creative Plus」、これはYahoo!映像トピックスにViibarが制作した広告主向けの動画コンテンツを配置し、トップページ「ネットで話題の無料動画」の枠内にテキスト表示で露出をしてユーザー導線も併せて提供するというものである。
ABOUT 野下 智之
ExchangeWire Japan 編集長
慶応義塾大学経済学部卒。
外資系消費財メーカーを経て、2006年に調査・コンサルティング会社シード・プランニングに入社。
国内外のインターネット広告業界をはじめとするデジタル領域の市場・サービスの調査研究を担当し、関連する調査レポートを多数企画・発刊。
2016年4月にデジタル領域を対象とする市場・サービス評価をおこなう調査会社 株式会社デジタルインファクトを設立。
2021年1月に、行政DXをテーマにしたWeb情報媒体「デジタル行政」の立ち上げをリード。
