先週のアドテクシーン： VOYAGE GROUPが9/8東証一部に昇格

by 野下智之 on 2015年9月07日 in ニュース

広告テクノロジー業界を定点観測するExchangeWire編集部が、過去一週間に起きたトピックの中から特に注目すべきものをピックアップしてお届けする。

アドテック関西、今年も大阪で開催。9月15日・16日に4000人規模の集客見込

アドテック関西は今年で2回目。「関西の、関西人による、関西ためのアドテック」を掲げ、4000人の集客を見込んでおり、マーケティングカンファレンスとしては西日本最大規模となる。今年はマーケティングオートメーションや動画などのテーマが増加。関西を中心に国内外から150名を超えるスピーカーが登壇する予定。

CyberZ、「BID EXPRESS」・「REPORT EXPRESS」の提供を開始

CyberZが、複数の媒体を横断して一元管理できるスマートフォン広告のマネジメントツール「BID EXPRESS」・「REPORT EXPRESS」の提供を開始した。
「BID EXPRESS」は、複数の運用型スマートフォン広告を一元管理するツール。同サービス管理画面から、複数の広告プラットフォームのターゲティング設定や、広告バナーの一括入稿、特定の条件設定による運用などが可能となる。「REPORT EXPRESS」は媒体ごとに指標の異なる各広告レポート管理画面から自動的に配信実績データを生成、統一指標によるレポートを閲覧・一元管理が可能となり、レポーティングの作業負荷を低減できる。

VOYAGE GROUPが9/8東証一部に昇格

SSP最大手のfluctを擁するVOYAGE GROUPが、東証一部企業となる。

9/1に東京証券取引所の承認を受け、9/8より現東証マザーズ市場から、東証一部銘柄へと上場市場が変更される。同社の東証マザーズ上場は2014年7月、上場後約1年2カ月での一部市場への昇格となる。

ジーニー、アプリケーション向けDMP「Geniee DMP for App」を提供開始

ジーニーはこれまでSSPやPCの向けのDMPの提供を行っていたが、アプリ向けのDMPの提供開始を発表した。また同タイミングでPUSH通知サービスのFello事業の譲受も発表しており、モバイル戦略に本腰を入れ始めたことが伺える。

D2C R、台湾クラウドゲーミング技術会社と提携し、Web上でアプリゲーム体験が可能な新しいアプリ広告ソリューションの提供を開始

D2C子会社のD2C Rは、台湾のUbitusと提携、同社が持つクラウドゲーム技術である、ユーザーがWeb広告内でアプリをプレイできる体験型広告（プレイアブルアド）技術を活用したソリューションを、9/3に提供開始した。
これにより、ユーザーはアプリをダウンロードする前に、Webサイト上で、アプリゲームを試すことが出来るため、アプリゲーム会社はより広いリードを獲得する機会を得られる。

ジーニー、クロス・マーケティンググループのD&Mと提携し、「Geniee DMP」を用いたオーディエンスデータ提供サービスを開始

ジーニーが、クロス・マーケティンググループのディーアンドエム（D&M）と共同で、「Geniee DMP」を用いたオーディエンスデータ提供サービスを開始した。
D&Mがアンケートを通じて取得する、許諾済のアンケート会員のCookie情報に紐づいた属性情報や意識データを利用し、「Geniee DMP」を用いたオーディエンスデータを提供する。

メタップス、スマホ動画広告とテレビCMの効果を統合的に分析できる「Metaps Video Analytics」の提供を開始

8/28に東証マザーズに上場したメタップスが、スマホ動画広告とテレビCMの効果を統合的に分析できる「Metaps Video Analytics」の提供を開始した。
スマホとテレビを融合させたマーケティングを支援していく。

電通ダイレクトフォース、O2Oソリューション「App Scale Manager」新サービス「DMP for O2O」の提供を開始

電通ダイレクトフォースの提供するO2Oソリューション「App Scale Manager」とブレインパッドが提供するDMP「Rtoaster」を連携し、O2Oに特化したDMPである「DMP for O2O」の提供を開始した。

Google、動画キャンペーンと AdWords の機能を統合

これまでGoogleの動画キャンペーンを作成する場合、TrueView キャンペーンとAdWordsの２画面を行き来する必要があったが、TrueViewをAdWordsに統合して一律化する。これによりスムーズな動画キャンペーンの運用が可能となる。

ビデオリサーチ、オンライン広告の認知効果の基準値整備を発表

ビデオリサーチは、一般社団法人日本広告業協会と協力しオンライン広告の認知高価の基準値整備に向けて調査を行い、結果を公表した。
これによりどの程度オンライン広告を出稿すれば認知向上や態度変容が見込めるかという市場の基準値を参照できるようになった。

ABOUT 野下智之

ExchangeWire Japan 編集長　　

慶応義塾大学経済学部卒。
外資系消費財メーカーを経て、2006年に調査・コンサルティング会社シード・プランニングに入社。

国内外のインターネット広告業界をはじめとするデジタル領域の市場・サービスの調査研究を担当し、関連する調査レポートを多数企画・発刊。

2016年4月にデジタル領域を対象とする市場・サービス評価をおこなう調査会社株式会社デジタルインファクトを設立。
2021年1月に、行政DXをテーマにしたWeb情報媒体「デジタル行政」の立ち上げをリード。