InMobiが、CyberZ 「F.O.X」、アドウェイズ「PartyTrack」との連携を強化
スマートフォンアドネットワークを展開するInMobiは、同社が提供する Mobile Tracking and Attribution Partner(以下、MTAP)Programに国内事業者ツールとして初めてCyberZとアドウェイズのアプリ計測ツールを認定した。
これにより CyberZ とアドウェイズは、InMobiのネットワークを通して配信される広告のアトリビューション分析や、ユーザーLTVを基にした広告配信の最適化、リターゲティング、ネガティブターゲティングなど、InMobiが提供する主要なターゲティングオプションを利用することが可能となる。
MTAP Program とは、InMobiが、独自に選定した独立系モバイルアプリ計測ツールを認定するパートナーシッププログラムで、2014 年 12 月に開始された。
海外では既に Tune 社の Mobile App Tracking(MAT)、Kochava、Appsflyer、Adjust、Apsalar、 Talking Data、 AdMaster などをパートナーとして認定している。
モバイルアプリ計測ツールの認定プログラムは、InMobiに限らず、FacebookやTwitterなども提供している。パートナーシップを組むことにより、相互のシステムを連携して様々なデータのやり取りが可能となり、広告会社はアプリ計測ツールを使いPDCAサイクルを回しながら、認定元が持つ広告配信面に対してより高度なターゲティング広告の配信が可能となる。
モバイルアプリ計測ツールがどの広告プラットフォームと連携しているかに関しては、そのツールを利用している広告会社のアプリプロモーションの運用パフォーマンスに大きく影響を及ぼすといわれており、ツールそのものの競争力にもつながる。
今回の提携に関しては、CyberZ、アドウェイズの両社もリリースにより公表をしている。
CyberZリリースはこちらから、アドウェイズリリースはこちらから。
ABOUT 野下 智之
ExchangeWire Japan 編集長
慶応義塾大学経済学部卒。
外資系消費財メーカーを経て、2006年に調査・コンサルティング会社シード・プランニングに入社。
国内外のインターネット広告業界をはじめとするデジタル領域の市場・サービスの調査研究を担当し、関連する調査レポートを多数企画・発刊。
2016年4月にデジタル領域を対象とする市場・サービス評価をおこなう調査会社 株式会社デジタルインファクトを設立。
2021年1月に、行政DXをテーマにしたWeb情報媒体「デジタル行政」の立ち上げをリード。