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先週のアドテクシーン:KANADE DSP、スマートフォン向けネイティブ広告の配信を開始

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広告テクノロジー業界を定点観測するExchangeWire編集部が、過去一週間に起きたトピックの中から特に注目すべきものをピックアップしてお届けする。

 

 

 

 

メタップス、東京証券取引所マザーズ市場に上場へ

アプリ計測ツールを提供するメタップスは、マザーズへの上場申請が承認されたことを発表した。上場日は2015年8 月28 日(金)を予定している。最近では計測ツール以外の事業も行い幅広く展開している。

 

ソネット・メディア・ネットワークス、Momentum とのRTBにおけるアドフラウド(不正広告)対策を実施

ソネット・メディア・ネットワークスのDSPであるLogicadは、高まるアドフラウドへの懸念へ対処するためにMomentum社のアドフラウド対策を実現する広告配信ネットワーク接続用プラグイン『Black Heron』への接続を国内で初めて実施した。

 

KANADE DSP、アプリ計測ツールとの連携を開始

KCCSが提供するKANADE DSPは、ドイツ発のadjustとサイバーエージェントが提供するF.O.Xと同時に接続を行った。どちらもアプリ計測ツールであり、アプリ案件の獲得を拡大していく。

 

デジタルインテリジェンス、交通広告や折込広告と連携させる「リアル⾏動ターゲティング」の提供開始

デジタルインテリジェンスはs1oと共にリアル行動ターゲティング商品を提供する。技術としてはシンガポール発のAdNearを利用しDSPと連携し配信する。(PDFアイコンPDF)

 

フリークアウトのプライベートDMP「MOTHER」、スマートフォンでの GPS・Beacon 情報に対応

フリークアウトのDMPは、これまでのBeacon機能に加えてGPS情報にも対応をした。これによりネット上の情報だけでなく、リアルでの行動データとの連携がより複層的になる。

 

プラットフォーム・ワンが提供する DSP「MarketOne® 」、 オーディエンス拡張をバージョンアップ

DAC傘下のプラットフォーム・ワンが提供するDSPのMarketOneが提供するオーディエンス拡張機能が大幅アップデートされた。ロジックの部分では、国立情報学研究所の宇野教授と共同開発することで精度を高め、ユーザビリティの向上として拡張デバイスの選択やセグメント内のcookieの自動リフレッシュなどが盛り込まれた。(PDFアイコンPDF)

 

インティメート・マージャー、データマーケティング老舗の米アクシオム社「LiveRamp Connect®」と連携を開始

フリークアウト傘下インティメート・マージャーのDMPは、米老舗のアクシオム社と国内初となる連携を行った。「LiveRamp Connect®」のメイン機能であるData Distribution Serviceと連携したことで、DDSと提携している130以上ものプラットフォームにセグメントを簡単に連携できるようになる。

 

90セカンズ、ヒトクセと提携し5秒動画広告「5セカンズ」をリリース

動画制作クラウドソーシングの90セカンズは、ヒトクセのリッチメディア広告プラットフォーム「Smart Canvas」で配信・分析を開始する。広告向けに5秒の動画になるため「5セカンズ」と名付けられている。

 

Criteo、第2四半期の「モバイルコマースレポート」を発表

Criteoが、2015年第2四半期のモバイルEコマースの利用実態に関する世界規模で調査の調査結果を公表した。調査対象国は、日本、韓国、米国、英国、スペイン、ドイツ、フランス、オランダ、イタリア、ロシア、ブラジル。

日本におけるすべてのオンラインショッピングに占めるモバイル取引の割合は47%を占め、世界一であった。日本は、韓国、英国と共に世界を牽引しているとのことである。

 

KANADE DSP、スマートフォン向けネイティブ広告の配信を開始

KCCSのDSPであるKANADE DSPは、スマホのインフィード型のネイティブ広告配信に対応した。まずはSSPであるGenieeのインフィード枠への配信提携を発表している。

 

 

 

ABOUT 野下 智之

野下 智之

ExchangeWire Japan 編集長  

慶応義塾大学経済学部卒。
外資系消費財メーカーを経て、2006年に調査・コンサルティング会社シード・プランニングに入社。

国内外のインターネット広告業界をはじめとするデジタル領域の市場・サービスの調査研究を担当し、関連する調査レポートを多数企画・発刊。

2016年4月にデジタル領域を対象とする市場・サービス評価をおこなう調査会社 株式会社デジタルインファクトを設立。
2021年1月に、行政DXをテーマにしたWeb情報媒体「デジタル行政」の立ち上げをリード。